「医療保険、みんな入っているし、私も入ったほうがいいのかな…」
そう思ったことはありませんか？
実は私、保険代理店で働いていたのに、20年間ずっと医療保険に入っていません。
家族4人、子どもの入院も経験しました。それでも、今のところ医療保険なしで乗り越えられています。
なぜ未加入を選んだのか。どうやって備えているのか。そして、どんな人は入ったほうがいいのか。
今回は、元保険代理店スタッフの目線で、正直にすべてお話しします。
日本の公的医療制度は、実はとても手厚い
医療保険に入るかどうかを考える前に、まず知っておいてほしいことがあります。
それは、日本の公的医療制度がとても充実しているという事実です。
「公的医療制度」とは、国が作っている医療費のサポートの仕組みのこと。
これを知っているだけで、保険への考え方がガラッと変わります。
① 健康保険で、医療費は3割だけ払えばいい
日本では、全員が「健康保険」に加入しています。これのおかげで、病院でかかった医療費の7割は国が払ってくれるので、自分が払うのは3割だけでいいんです。
たとえば、病院での治療費が10万円だったとしても、自分が払うのは3万円。これだけでもかなり助かりますよね。
② 高額療養費制度｜月の医療費には「上限」がある
さらにすごいのが、「高額療養費制度」という仕組みです。
簡単に言うと、「1か月に払う医療費には上限がある」というルールです。
どんなに高い治療を受けても、1か月の自己負担がこの上限を超えたら、超えた分は国が払ってくれます。
| 所得の区分 | 月の自己負担の上限（目安） | 年収の目安 |
|---|---|---|
| 低所得（住民税非課税） | 約35,400円 | 〜約370万円未満 |
| 一般（会社員の多くはここ） | 約80,100円＋α | 約370〜770万円 |
| 高所得 | 約167,400円〜 | 約770万円以上 |
一般的な会社員・共働き世帯なら、どんなに大きな手術をしても1か月の自己負担は約8〜9万円が上限になります。（食事代・差額ベッド代などは別途かかる場合があります）
③ 傷病手当金｜入院で仕事を休んでも、収入の約2/3がもらえる
会社員・パート・アルバイトで社会保険に入っている人は、病気やけがで仕事を4日以上休んだとき、「傷病手当金」という給付が受けられます。
金額は、いつもの給料の約3分の2（約67%）。最長で1年6か月もらい続けることができます。
自営業・フリーランスの方には残念ながらこの制度がありません。これが、自営業の方が医療保険を検討すべき大きな理由の一つです。
④ 子どもの医療費無償化｜自治体によって高校生まで無料
子どもがいる家庭に特に知ってほしいのが、子どもの医療費の無償化です。
多くの自治体では、子どもの医療費が中学生まで、または高校生まで無料になっています。自治体によって対象年齢が異なるので、お住まいの地域を確認してみてください。
私が実際に1週間入院・手術をした話
📝 体験談
数年前、私は婦人科の手術で約1週間入院しました。
手術もあり、入院日数も長かったので「いくらかかるんだろう…」と正直ドキドキしていました。
でも、高額療養費制度を使ったことで、医療費の自己負担は9万円以下に収まりました。
そこに、交通費・入院中の日用品・食事代などを加えても、合計10万円以内で乗り越えることができました。
「10万〜20万円を緊急医療費として準備しておけば、ほとんどの入院には対応できる」というのが、私の実感です。
子どもが5日間入院したときの費用は？
📝 体験談
子どもが5歳のとき、急な病気で5日間入院したことがあります。
子どもの入院というのは、親も付き添いが必要で「費用がどれくらいかかるんだろう」と心配でした。
ところが、住んでいた自治体の子どもの医療費無償化制度のおかげで、入院・通院費はほぼ0円でした。
かかったのは、付き添い中の食事代や交通費くらいです。
子どもに医療保険をかけることを検討している方は、まずお住まいの自治体の無償化制度を調べてみることをおすすめします。
日本人の医療保険加入率【データで見る実態】
「でも、みんな入っているんじゃないの？」と思う方も多いはず。実際のデータを見てみましょう。
生命保険文化センターの2024年度調査によると、2人以上世帯での医療保険・医療特約の世帯加入率は95.1%にのぼります。
| 年代 | 加入率（目安） |
|---|---|
| 29歳以下 | 約100% |
| 30〜70代 | 90%以上 |
| 80歳以上 | 80%以上 |
| 全体（男性） | 約78% |
| 全体（女性） | 約82% |
ほぼ全員が入っているように見えますよね。でも、ここで少し立ち止まって考えてみてほしいんです。
「みんなが入っているから必要」ではなく、「自分に本当に必要かどうか」で判断することが大切です。
元代理店員として正直に言うと、保険会社は「もしものときのために」という不安を上手に使って販売しています。日本の公的制度の手厚さを知らないまま、必要以上の保険に入っている方がとても多いと感じています。
医療保険に入らないために必要な「自己準備額」
「保険に入らないなら、自分でどう備えればいいの？」という疑問にお答えします。
私が考える目安は、10万〜20万円 × 家族の人数分を「医療費用の貯金」として持っておくことです。
💡 わが家の医療費の備え方
- 医療費専用の貯金として、年間約50万円を別口座に確保
- 高額療養費制度を使えば、1回の入院の自己負担は最大でも約8〜9万円
- 交通費・日用品・食事代を含めても10万円あれば1回の入院は乗り越えられる
- この貯金があれば、毎月の保険料を払い続ける必要がない
医療保険の保険料は、月3,000〜5,000円程度が目安です。これを30年間払い続けると…
| 方法 | 10年後 | 20年後 | 30年後 |
|---|---|---|---|
| 医療保険に払い続ける （月4,000円の場合） |
480,000円 （消える） |
960,000円 （消える） |
1,440,000円 （消える） |
| 自分で積み立てる （月4,000円の場合） |
480,000円 （手元に残る） |
960,000円 （手元に残る） |
1,440,000円 （手元に残る） |
入院しなかった場合、保険料として払ったお金は戻ってきません。一方で自分で積み立てていれば、使わなかった分はそのまま資産として残ります。
それでも医療保険が必要な人はいる
「じゃあ、みんな医療保険いらないの？」というと、そうではありません。入ったほうがいい人もいます。正直にお伝えします。
| こんな人は… | 判断 | 理由 |
|---|---|---|
| 貯金が100万円以上ある会社員 | 不要の可能性大 | 公的制度＋貯金で十分対応できる |
| 貯金がほとんどない（50万円以下） | 加入を検討 | 急な入院費10万円の準備が難しいため |
| 自営業・フリーランス | 加入を検討 | 傷病手当金がないため収入ゼロのリスクがある |
| 家族にがんの多い家系など特定リスクが高い | 加入を検討 | 長期治療で自己負担が積み重なる可能性 |
| 子どもの医療（無償化対象年齢内） | 不要の可能性大 | 自治体の無償化制度でカバーできる |
もし加入を検討するなら、「掛け捨て型」の医療保険を選ぶことを強くおすすめします。
貯蓄型や終身型は保険料が高く、元をとるのが難しいことが多いです。
「万が一のときだけカバーする、シンプルな掛け捨て保険」が最もコスパがいいと、代理店経験から実感しています。
まとめ｜「保険で備える」より「制度を知って判断する」
✅ 今日からできる3つのアクション
- 高額療養費制度の上限額を確認する
自分の年収区分での月の上限額をチェックしましょう - お住まいの自治体の子ども医療費無償化の年齢を調べる
市区町村のホームページで確認できます - 「医療費用の貯金」を別口座で作る
まずは10万円を目標に積み立てを始めましょう
医療保険が「必要か不要か」は、人によって違います。
でも一番大切なのは、「なんとなく不安だから入る」ではなく、日本の公的制度をきちんと知ったうえで、自分に必要かどうかを判断することです。
40代からでも、判断を見直すのは遅くありません。この記事が、あなたの保険を見直すきっかけになれば嬉しいです。
▼ 私が実際に高額療養費制度を使ったときの詳しい話はこちら
→ 婦人科手術・入院6日間で84,300円だった話｜高額療養費制度を使いこなしたワーキングママ実体験
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